嘘とインチキの支配する世界にどう生きるか

１）人間が言葉を用い始めた時、言葉は真実を他人に告げる道具として作られた筈である。その時、同時に嘘も生じた筈である。人類は嘘とどのように対峙してきたのだろうか？どのようにそれを最小限にするのか、知恵を絞っただろうか？その知恵は子孫に受け継がれただろうか？

「ペンは剣よりも強し」という言葉がある。その言葉の中では、ペンで書くのは真実であり嘘ではないと思う。しかし、ペンなんて何の力も持たないことの方が遥かに多いのが現実だと思う。何故、このような言葉がある種の精彩を放つように存在するのだろうか。それは単に人の持つ共通の希望なのだろう。この気持ちは、近現代の歴史書などを読むうちに強くなった。

そして得た結論は、「言葉（真実を語る言葉）は、信頼する者たちや利益を共有する者たちの間だけで、そして限られた話題においてのみ正しく機能する対話の道具である」ということである。信頼が無い社会において、或いは利害が対立する関係においては、“真実を語る言葉”は有害（補足１）か、意味がないか、のどちらかである。

現在、世界は政治的にも経済的にも不均質である。言葉はその様な世界を通る時、意味は曲解され、まともには伝達されない。それは丁度、粉々に割れた氷の空間に光が入射した場合に、光は屈折し反射され、偽の光を放つのと同じである。

場合によっては、雑音的な言葉が、反射と屈折を繰り返して、増幅され大きな声となって歴史を動かすこともあるかもしれない。（補足２）また、そのような空間に、ある意図を持って嘘が投げ入れられた場合、伝搬増幅された結果、思わぬ被害を受ける者と計画通りの大きな利益を得る者が現れるかもしれない。

昔の嘘は、単に当事者間のものであり、社会全体に伝搬する類のものはほとんどなかっただろう。社会の90％以上は政治に関与しないのだから、当然のことである。近現代になって特に、言葉が空間の中で反射伝搬されるうちに増幅され或いは変質して、大きな結果の引き金になる場合が多い。その様な世界が何故できたのか。それは現代人が、最高の政治形態とされる大衆が参加する民主政治（補足３）と高度広範な情報伝達機能をもったからではないかと思う。（補足４）

民主主義政治は、大衆が声をあげる政治形態である。発言権を裏付けるものは、単に社会のメンバーであるというだけであり、専門的知識に欠けるかどうかは問題にされない。言葉が正しく伝達される空間として、自分と同じ社会に属するとか、自分と利益を共有するとかの境界が存在するが、それは大衆には見えない境界である。それは、言葉とその意味の理解を妨げる。

以下に、その具体例を２－３挙げる。

２）民衆による政治が世界に広まってから、真実であろうが嘘であろうが、大衆の作る社会を大量の言葉がその真偽の検証もされずに右左に伝搬し、その言葉がどのような力学の結果かは不明だが、政治を左右することは事実である。それをいち早く知り積極的に利用したのが、英米など民主主義先進国だろう。

例えば、イラクがクウェートに侵攻した際に、クウェート市民の団体の手配で、クウェート人の娘ナイラがクウェートの病院で起こった幼児虐殺の場面について証言をした。https://www.youtube.com/watch?v=LmfVs3WaE9Y

証言の一部はABCのナイトラインとNBCナイトリー・ニュースに放映され、7人の上院議員はナイラの証言を力の使用を裏付けるスピーチで引用した。ブッシュ大統領は、次の数週間で少なくとも10回この話を繰り返し用いた。そしてイラク戦争に参戦した。あとで、証言した娘が在米クウェート大使の娘であること、クウェートには行っていない事が判明した。

ここで注目すべきは、クウェート人の娘と言いながら流暢な英語を話す。その当たり前の疑問さえ、その政治的プロパガンダの伝搬の妨げにならなかったことである。

３）1941年の対日戦争でも、米国の参戦には日本側の第一撃を必要とした。何故なら、前年の11月の大統領選で三選を目指したフランクリン・ルーズベルトは、「今私の話を聞いている父や母の皆さんに、もう一度はっきり申し上げる。私はこれまでも述べてきたように、今後も何度でも繰り返すが、あなた方の子供たちが外国の地での戦争に送りこまれることは決してない。」と心にもないことを言わざるを得なかったからである。

くず鉄と石油など軍需物資が日本に入らない様に経済制裁をし、大統領、国務長官、陸軍長官は日本の攻撃を待った。その年の夏まで、グルー駐日大使の戦争を避けるための努力、日米諒解案を作成して戦争を避ける努力をした近衛総理と野村駐米大使、それを期待して日本にやってきた米国神父２名の期待は虚しいものになった。

そして日本の奇襲が行われるや、「RememberPearl Harbor」というセリフが、フランクリン・ルーズベルト大統領の思惑通り米国人を団結させた。この手法はルーズベルト大統領の考案ではない。何故なら、スペイン領キューバをめぐって行われた米西戦争で、“真相は現在でも明らかではないが”、米国軍艦のメイン号がハバナ湾で爆発沈没した。

この爆発はスペインが仕掛けたものだとメディアに火がつき、国民の反スペイン感情を刺激して「Remember the Maine」がスローガンとして唱えられた。1898年のことである。https://www.loc.gov/collections/spanish-american-war-in-motion-pictures/articles-and-essays/the-motion-picture-camera-goes-to-war/remember-the-main-the-beginnings-of-war/

４）この「不均質な社会では言葉が通じない」ということをつくづく感じたのは、隣国との慰安婦問題である。最初からこのような問題は生じる筈もない話だった。例えば、下のコピーは公開された1945年当時の米軍の秘密資料である。

米軍が、日本軍に所属した何百人もの韓国人捕虜に慰安婦について、尋問した結果をまとめたものである。

英語を訳せば次の様になる。「捕虜が太平洋地域で見た韓国のすべての売春婦は、ボランティアであったか、両親から売られて売春婦となった。朝鮮風の考え方からは正当なものだろう。もしそうでなく、日本人が女性を慰安婦としての直接徴用すれば、年齢に関係なく男性は怒りで後の影響を考えずに日本人を殺してしまうだろう」と書かれている。

しかし、韓国系有志が韓国国内だけでなく米国などに設置しているモニュメントには、日本軍による韓国人少女（！）の性奴隷として強制連行したとする日本攻撃の文章が書かれている。

国連人権委員会が特別報告官にスリランカのクマラスワミを任命したが、その報告書には、ほぼ上記韓国系有志の主張に沿った内容と日本政府への要求事項が書かれている。 つまり、真実よりも明らかな嘘が、不均質な世界を走り抜ける能力を持つことがあるのだ。その理由は、その嘘がエネルギーの高いX線のような嘘なのか、或いは伝搬する空間に心地よく反響する嘘か、どちらかなのだろう。 https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%AF%E3%83%9E%E3%83%A9%E3%82%B9%E3%83%AF%E3%83%9F%E5%A0%B1%E5%91%8A

従って、この問題を日本政府が解決したいのなら、真実を訴えるという努力よりも、その言葉が伝搬する空間をどのように変えるかという視点で、対策を練らなくてはならない。そもそもこのようなプロパガンダは、「民主主義社会での嘘のつき方と効用」を熟知した組織のものととして理解すべきなのである。

５）洗練された態度と説得力ある言葉で語った嘘は、みすぼらしい紳士の真実よりも遥かに世界に早く広範に伝搬し定着するだろう。ましてやその空間の人間が聞いて喜ぶ嘘なら尚更である。一定期間過ぎれば、歴史の中で正当なる地位を得て、その詳細は全て忘れ去られることでその嘘は真実として定着するだろう。

米国がほとんど真実をアナウンスしているように新聞が書くのは、米国に国家としての実力があるからである。実力としては軍事力という見世物も大事であるが、国家の全体として実力である経済力がしっかりして居なければならないと思う。

ロシアの嘘が真実の様に報道されないのは、ロシア経済が米国とは比較にならないからだろう。総合的な力を失うと、日本も世界のなかでいじめの対象になるだろう。デモクラシーが大手を振って歩く国際社会では、中学校のイジメ同様の現象が起こっているのだ。つまり、その程度の社会なのだろう。

世界は嘘で満ちている。しかし、人間は言葉でコミュニケーションするしかない。明確な目的をもって、巧妙な筋書きの中の鍵となる箇所に嘘を配置する悪知恵は、歴史の中に多いだろう。我々はそれを知って、新しく何か大事件が起こった時に思い出すべきである。

補足：

１）本当のことを言うと、喧嘩になることはよくあることである。しかし、それをこのように再確認することはあまりなかったと思う。

２）オイルショックの時に、どういうわけかトイレットペーパーがなくなるという話が日本中を駆け巡った。そこで主婦はトイレットペーパーを買いあさり、実際にトイレットペーパーがスーパーから消えた。1973年のことである。https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%88%E3%82%A4%E3%83%AC%E3%83%83%E3%83%88%E3%83%9A%E3%83%BC%E3%83%91%E3%83%BC%E9%A8%92%E5%8B%95

３）チャーチルの、「民主主義は最悪の政治形態である。ただし、これまで行われてきた政治形態を除いては」言葉がよく引用される。It has been said that democracy is the worst form of Government except for all those other forms that have been tried from time to time.

４）ラジオを最初に有効利用したのは、フランクリン・ルーズベルトだろう。炉辺談話や真珠湾攻撃翌日の演説などが有名。後者の演説は、日本軍によって攻撃された地域の名前を羅列する時、民衆の中に反日感情が誘起される時定数を心得てなされている。https://www.youtube.com/watch?v=lK8gYGg0dkE

北朝鮮問題解決は、５０年ほど前に米国と北朝鮮との講和で出来た筈

”北朝鮮がICBMを完成させても米国が「忍耐」を続ける理由」”と題してIZAニュースが記事を書いているが、詳細な解説の割に本質を捕まえていない。http://www.iza.ne.jp/kiji/world/news/170725/wor17072515550009-n1.html

そもそも米国が北朝鮮の核兵器にそれほど神経質になる必要がどこにあるのか？何もない。朝鮮戦争を終結して、講和条約を結べば北朝鮮が米国や韓国を攻撃する理由などない。一体なにをこまごまと議論しているのか、XXとしか言いようがない。

これまで毎年一度、北朝鮮攻撃をシミュレートした米韓合同演習などで脅してきたのは米国であり、圧倒的に有利な軍事力を誇示してきたのが米韓合同軍であることなど常識ではないのか。

米国が北朝鮮を本気で攻撃すれば、全土が灰燼に帰す。それを恐れて、北朝鮮が求めてきたのは朝鮮戦争の当事国である米国との講和である。この講和の求めを無視して来たのに、今更北朝鮮の脅威だとか言うのはおかしい。茶番でしかない。この筆者はそんなことも判っていないのか？

日本と韓国には北朝鮮の核の脅威は大きい。それは既に何年も前に中距離ミサイルとそれに搭載できる核兵器保持が噂された段階からのものであり、その時なぜ大騒ぎせずに今騒いでいるのか？その脅威も、此方側がNPTを脱退して核を持つなり、米国の核兵器の日本国内持ち込みをすれば、消える。

北朝鮮が米軍基地以外の日本の国土も攻撃する可能性を示唆したのだから、大手を振ってNPTから脱退できる。そして、核開発をすれば良いのだ。インドから買う方法もある。もちろん米国や中国はゆるさないだろう。米国、中国、ロシアは、日本がそのようにまともな対策を考え出したと言う時から、まともにこの問題を考え出すだろう。

日本は拉致問題を抱えているが、それは本質的に大事な問題だが、一億人のうちの数百万人が犠牲になる可能性のある核攻撃を考えれば小さい問題である。それに、拉致問題はこちらも武器をもち、力の平衡を達成したのち北朝鮮を国家承認をした上で基本条約を結べば解決する。そんなことは、小泉内閣のときに出来た筈だ。なぜ出来なかったのか明らかにすべきだ。おそらく、米国の圧力だろう。

それが基本的な拉致問題の解決方法であり、それ以外にはない。何を馬鹿な事ばかり政府も言ってきたのか？基本的に全ての北朝鮮問題は、米国との交渉の問題であり、北朝鮮に対する日本の独自制裁など逆作用でしかない。この簡単な理屈もわからんのか、わからないふりをしているのか。

政府はわからないふりをして、米国をひたすら恐れているのだろう。まともに対応を考えて行動を開始するのは韓国のほうである。四面楚歌なのは北朝鮮ではなく日本である。

何度も同じことを言うのは恥ずかしいが、なんの反論も応答もないし、テレビなどマスコミは馬鹿げた事ばかり議論をしているので、書かざるを得ない。しかし、今回でこの問題の議論は終わりとする。二度と書かない。

三橋貴明氏による国内政治におけるプロパガンダの実態と分類

「【三橋貴明】嘘ばかりの政府を信用するな！奴らの国民誘導の劣悪手口を徹底解説！について」と題する動画がアップロードされた。 https://www.youtube.com/watch?v=YB-edaxzQbg　 その動画（チャネル桜？）で、三橋貴明氏は国内でのプロパガンダを俎上にあげて議論している。若干コメントがしたくなり、以下のコメントを二つの欄に書き込んだ。

最初に、動画の４分付近で竹中平蔵さんとのテレビ討論のなかで、竹中氏が「正規社員が最後の既得権益です」と言ったという。それを大衆のルサンチマンを利用するプロパガンダの一つとして、取り上げている。しかし、竹中氏のこの台詞は、別の意図を含んでいるのではないだろうか。

三橋さんの攻撃は恐らく不公平なものかもしれないので、竹中氏の言葉の別の解釈を想像で書いてみる。竹中氏の上記台詞は、同一労働・同一賃金の達成が大事だという趣旨ではないだろうか。つまり、同一労働・同一賃金なら、正規も非正規もコストは変らないので、全ての雇用者に社会保険などで差別を無くせば、正規雇用や非正規雇用という言葉が無くなるだろう。

そこで、日本の労働市場の閉鎖性や非流動性が解消される。年齢差別や性差による差別、中途採用のデメリットなどが無くなり、代わりに適材適所が達成される。（補足１）そうすると会社全体でも国家全体でも、労働生産性が同じ賃金で上昇する。それは賃金上昇の動機にもなるだろう。

この問題は、雇用に関する文化の問題だから、一朝一夕には変化しないが、その方向が日本を救うと思う。以下のサイトで、日本の労働流動性の低さと過労死或いは過労による自殺の関係を論じた。（https://blogs.yahoo.co.jp/mopyesr/43352392.html　＆そこに引用したブログ記事参照）

恐怖を利用したプロパガンダの一つとして、小池都知事が行った豊洲の地下水問題を上げている。この件、三橋氏のおっしゃる通りである。如何に下らないことを都知事やっているかについて、何度も議論した。https://blogs.yahoo.co.jp/mopyesr/42994605.html

「木を見て森を観ず」「用語の変更」などを利用したプロパガンダだが、これも三橋氏の説明通りだと思う。一般論になってしまうが、これらは全て知性及び感性の問題であり、国民がそのようなプロパガンダに引っかからないように、そして、優れた政治家国家を選ぶように、もっと努力する必要があると思う。国家により良いサービスを受けるためには、国民側も努力しなければならないと言うことだと思う。

三橋氏は、政府の借金を国の借金と言い換えて多額の国債発行に対する恐怖を煽り、増税を企んでいると財務省のアナウンスを批判している。つまり、「用語変更＆恐怖プロパガンダ」というのだろう。その中で、日銀の国債買取りは、国債の貨幣化になるという話はわかる。それをあまり批判せず、消費税を廃止するくらいの対策がデフレ脱却には必要だという三橋氏の持論が背景にあるようだ。

多額の国債（現在は400兆円という莫大な国債買取りを行っている）を日銀が引き受けているが、国債がその分消えたことになるという三橋氏の説明は誤解を生じると思う。貨幣に利子は本来無いが、その発行残高は国家（日銀をふくめた）の貸借対照表の負債の部に入るので、消えるのは国債の利子の支払いだけだと思う。（補足２）

最終的には金融安定化の責任を日銀が放棄して、政府が持つことになると思う。全部国債を買い取れば、それは政府による貨幣発行、つまり、日銀の併合に等しい。それは、政府がより良いサービスを提供するということと、金融を安定化させるという二つの互いに矛盾しそうな仕事を一人で行うことを、政府に要求することになると思う。

その場合、国家の純資産が相応にあるかどうかが、国債の暴落（＝円の暴落）を防ぐ上で常に問われる。（補足２）財務省は政府の貸借対照表を発表している。

http://www.mof.go.jp/budget/report/public_finance_fact_sheet/fy2013/20150130gaiyou01.html　その中で資産・負債差額としてマイナス490兆円（H25）を計上して、左右のバランスをとっている。

しかし、このような大きな債務超過の会社ならとっくに潰れている。貸借対照表に意味を持たせるためには、年間40兆円程度の収税能力があることを、資産の中に繁栄しないといけないと思うのだが、如何だろうか。資産がお金に換算すれば、現在計上している他に少なくとも490兆円あり、それが収税能力年間40兆円の裏付けとなっているということだと思う。政府の貸借対照表にどれだけの意味があるのか分からない。従って、どれだけの国債を発行できるかの目安もそこにはないと思う。

三橋氏は適度な物価上昇が始まるまで、国債発行が可能であると言っている。しかし、物価の上昇が始まってしまえば、事は重大になる可能性が相当高いと思うのだがどうだろうか。三橋氏の話は、熱が出るまで病気ではないので、遊んでも大丈夫という議論のように聞こえる。

（筆者は政治経済の素人なので、どなたか経済に詳しい方のコメントを期待します。）

補足： １）会社にとって、トータルの賃金支払いが変わらなくても、適材が外部に居るのなら内部の人と交代してもらうことが簡単になる。交代した人は、他の場所の方が恐らく能力を発揮できるだろう。転職に際する差別がないので、一定の技量があればそれは難しいことではない。
２）日銀を併合した場合の貸借対照表を考えれば分かりやすいと思う。国債を買い取って対価としてお金を支払えば、買い上げた分の国債が消える一方、それに対応する分だけ貨幣発行残高が負債（利払いはない）の部に計上される。つまり、負債が減少することにはならない。

張本勲さんの「白鵬も同じ民族なのだから」に賛成

デイリースポーツオンライン（ヤフーニュース）が、白鵬の新記録達成に関する張本勲氏（元プロ野球選手でスポーツ評論家）のコメントについて以下のように報じた。

２１日に元大関魁皇を抜いて通算勝利数１０４８勝の単独１位となった白鵬について、一面で取り上げたスポーツ新聞が１紙だけだったことを批判しながら、「白鵬はもっと重要視してあげないと。国籍が違うから？国内でこれだけ頑張っているんだから。国籍は紙切れ一枚で変えることができるのよ。民族は変えることができないの。海外でやる人もいるけどね、日本の国内で頑張っている人を重要視してくれないと」と吠えた。

　 さらに主張は勢いを増し、口角泡を飛ばしながら「同じ民族だからね。日本列島ね、魚が人間になった訳じゃないんだから。モンゴルからずっと来たんだから。兄弟が右や左に別れたようなもんですから」と訴えた。 白鵬は日本国籍取得の意向を持っているとも報道されているが、張本氏は「恐らく国民栄誉賞をもらうと思いますよ。値打ちあります」とも話していた。

張本さんの仰る通りである。国民栄誉賞も当然ではあるが、それは通算勝ち星よりも、優勝回数と連勝記録に対して授与すべきかと思う。日本の国民栄誉賞は国籍を問わないので、モンゴル国籍を持つ間に授与するのが良い。モンゴルと日本の友好のためになるだろう。

モンゴル人も日本人も「同じ民族なんだから」という考えにも賛成である。同じモンゴリアンであり、一寸見たところでは区別がつかないだろう。そして、必然的に朝鮮人も中国人も、モンゴル人や日本人と同じ民族なのだ。歴史の悪戯でギクシャクする関係になることも多かったが、時代が進んだのだから、そろそろ同じ民族或いは兄弟民族であることを再確認すべき時であると思う。

そこで、是非その考えを韓国に持ち帰って言ってもらいたい。日韓の対立は反日活動家の李承晩を初代韓国大統領にして、日韓の間に楔を打ち込むという米国の人の思惑どおりに進んだ。更に、親日の朴正煕が大統領になった時に、腹心である筈の大統領側近に背後から命じて暗殺させることで、その企みを継続した。

それらのことも、米国の一般の人たちにはほとんど関係のない出来事である。また、外交的にも最早過去の出来事として、日本も韓国もこれまで米国とは良い関係を築いて来た。それなら、韓国と日本の慰安婦問題なども、両国の政治に悪影響をもたらすことは避けるべきである。現在、外交問題としては存在しないはずであり、これについては既に書いた通りである。http://rcbyspinmanipulation.blogspot.jp/2017/07/comfort-women-of-empire.html　

最後に、日本のプロ野球界では金田正一さんや張本さんの活躍は、非常に素晴らしかった。金田、王、張本の三人は日本のプロ野球の三傑であり、それは野球観戦に親しんだ日本国民（６０歳以上？）全てが良く知っていることである。元気でマスコミで活躍中の張本さんには、是非日本と朝鮮半島の架け橋になってもらいたいと思う。「同じ民族なのだから」そう半島に行って、講演してもらいたい。（石が飛んできても、避けるのは往年の技があるので大丈夫でしょう。）