トランプの米国は中国と北朝鮮の緊密化に協力し、東アジアから去るだろう：昨今の悪夢

以下は日本の近い将来に関する最悪の予測というか、悪夢です。それが本当にならないように祈るのみです。

１）トランプは、ベトナムと同様の統一朝鮮の建設に中国と協力して進めるつもりだろう。また、それと米中経済戦争の解決案とを絡めて、自国に説明することを考えているのではないだろうか。米中経済戦争を華為技術など５G通信関連と知財関係に絞って合意をし、米国経済や世界経済への悪影響を最小限に抑えるのである。

その為、北朝鮮の核問題などは中国に任せるため、わざわざベトナムやマレーシアを開催地に選び、金正恩に中国の助け請う様に仕向けたのではないか。マレーシアでの第一回会談の時にはそのつもりがなくとも、そのような効果があることに気づいたのかもしれない。その様に考えると、米朝トップ会談をやるごとに金正恩が中国を訪問して、緊密になっていくことの説明がつく。

中国は、金正恩を亡き者にして、その代わりに金正男を北朝鮮のトップに据えることを考えた国である。金正恩にとって、中国訪問は大きな決断の必要なことだっただろう。その実現のためには、米国は中国以上に恐ろしい存在を演じる必要があった。その姿勢もこれで最後かもしれない。

明日、米朝会談が行われる。これまでの米朝交渉のプロセスで、米朝関係は表向きそれほど進展していない。しかし米朝は、完全なICBM開発放棄と、中距離核の「嘘の完全廃棄」ということで最終的に同意すると思う。その嘘に、トランプ大統領も次期選挙に向けた演出のために、大喜びの姿を見せるだろう。

習近平もそれに協力するだろう。所詮、一億人死んでも未だ１２億人残っていると言える、骨の太い国のトップだから、北朝鮮の核ごときにビクビクなどしない。一億人が殺される間に、朝鮮半島にはネズミ一匹いなくなるのだから。（補足１）

日本の安倍総理は、それに気がつかないか、気がつかないふりをして、幻の成果のおこぼれと数名の生き残り拉致被害者を、2兆円ほどの経済協力金を支払って手にいれるだろう。それで吉田茂や佐藤栄作などよりも偉大な総理大臣として、歴史に名を刻まれるだろう。その順番は、まさに偉大な売国奴の順位であるという真実を誰も暴かないだろう。

将来の日本国民は、核武装し、経済発展を遂げた統一朝鮮から、嘘で厚く塗り固めた慰安婦問題や徴用工問題というキャッシュカード（補足２）で、なけなしの預金を引き出されることになるだろう。これまで、東アジア諸国には大きな経済協力をしてきた。19６7年の日韓基本条約後には韓国に対して、1972年の日中共同声明後からは中国に対して、更に、来るべき北朝鮮の日米による承認の時からは、北朝鮮には２兆円規模の膨大な資金を提供するだろう。

韓国、中国、北朝鮮が、経済大国になる為に大きな資金協力をしながら、尚、これらの国々により日本人はナチスを生んだドイツ人よりも醜悪な民族にされるだろう。

ドイツは徹底的に反ナチスの姿勢をとることで、自分たちが選んだヒットラー政権を自分たちの敵とすることに成功した。しかし、日本は慰安婦問題などで朝鮮の植民地支配や中国での虐殺行為を謝罪し認めたものの、いつまでたっても、心から謝罪の意志を表明していない。謝罪していながら、あれは嘘だという始末だ。（補足３）

地球に気候不順の時が来た時、（補足４）その罪悪の刑として、中国に指示された朝鮮により、中性子爆弾のミサイル投下が、東京などに６大都市にevacuation のためになされるかもしれない。そう、それはevacuation である。対象は“人でなし”なのだから。神がおられれば、かわいそうな民族だと哀れんでくださるだろう。しかし、神は人間のことなど無関心であることを日本人は一番よく知っている。

２）将来、日朝は国交を回復するだろう。その合意に大きな価値を持つのが、生存中の拉致被害者を全て帰国させるという約束だろう。その様に約束をして、北朝鮮は実害のない人を返還し、実害のある人を殺害して遺骨にするかもしれない。すでに死亡していると考える方が自然だろう。

何度も書くが、本来拉致被害者の返還は金を出して実現することではない。彼らは拉致し殺されたシベリア抑留者と同様であり、平和的交渉で返してもらうえると考えるのは異常である。返還要求をしない方が、もし存命中なら彼らのためになるだろう。https://rcbyspinmanipulation.blogspot.com/2019/02/blog-post_23.html

何故、政府は吉田茂の政治を永遠に継承するのか？　何故、普通の国のように軍事力をつけて、まともな国家にする努力をしないのか。何故、その必要性を国民に教えないのか？　何故、それを同盟国である米国と話し合わないのか。勿論、米国の都合から、ニクソンは佐藤総理に、そのようなチャンスを米国の要求として呉れた。しかし、佐藤はそれよりも自分の地位の安泰を最優先して、それを捨てた。（補足５）

その本来の国家としての建設を目指さないのか、そもそも、朝鮮併合に関して謝罪し、賠償金を支払う必要などないのである。（補足６）それが、軍事力のない非独立国日本の対韓国土下座外交であることを、何故正直に日本政府は言わないのか。

英国がインドに賠償金を支払ったか？米国がフィリピンに支払っただろうか？オランダがインドネシアに支払っただろうか、そんなことはする筈がない。体制変化と無関係な何らかの明確な損害を与えたのなら兎も角、一般的な植民地支配に対して賠償を要求することは、歴史を遡って賠償等を要求することになる。それは、遡及して事後法を適用し処罰をすることの要求に等しい。

補足：

１）毛沢東の言動「一億死んでもまだ十億残っている」が示している様に、中国人は他人の命を非常に軽く考えている。それが他国の人間の命となれば、なおさらである。最近の例でも、元中国軍の少将で、国防大学教授であった朱成虎は、「世界の人口増加にもっとも良い解決方法は、核戦争による人口抑制である」と発言した。 https://blogs.yahoo.co.jp/mopyesr/43885198.html参照

２）歴史を厚く塗り固めて固化させるのは、嘘である。嘘という糊がなければ歴史をしっかりと束ねて固定できない。それは史記や日本書紀などの歴史書以来、アジア人、そして人類の伝統である。

３）和を重視する非論理の文化を持つ日本は、東京裁判以降、やっていないことでも謝るという土下座外交を強いられて来たのだろう。尚、本文のこの部分の表現は、朝鮮や連合国側に立ってのものである。この日本叩きに、世界のユダヤ財閥なども賛成だろう。何故なら、あの日露戦争の時のユダヤ資本家の協力、戦争幕引きの時のS.ルーズベルト大統領の協力等があったにも関わらず、あのハリマンとの満州開発の約束を反故にする裏切り民族なのだから。

４）人類が民族の淘汰を経験する可能性：https://rcbyspinmanipulation.blogspot.com/2018/09/blog-post_18.html

５）https://blogs.yahoo.co.jp/hetanonanpin/65217286.html参照

６）1910年、日韓併合条約が調印されたが、その裏には1905年の米国と協力して東アジアを支配する協定（桂タフト協定）があった。つまり、S.ルーズベルトはフィリピンを支配する一方、その後の桂ハリマン協定（1905年）でもわかる様に、満州利権を手に入れることを考えていた。英語が読める方は、https://historynewsnetwork.org/article/121083が良いかも。