以下のブログ記事は昨日一旦発表し、その後凍結してきました。現在の知識を十分取り入れていないとわかったからです。しかし、削除するのは、ブログ全体の信頼性を失うので、このまま掲載することにします。本日中に海水温度などのデータを用いて、もう少し別の角度から議論した記事を掲載する予定です。読まれる方は、一部が否定されることを想定の上でお読みください。
1)台風発生数及び年間降水量と地球温暖化
台風は空気の対流の一形式であり、地表面を冷却する働きがある。従って、地球温暖化が事実なら、その発生数に影響が出ると考えるのが自然である。そこで、ネットでデータを拾って簡単な考察をしてみた。そのデータが下図である。
https://www.data.jma.go.jp/fcd/yoho/typhoon/statistics/generation/generation.html
この気象庁発表のデータを見る限りでは、もし地球温暖化が事実だとしても、その影響は台風の発生増加という形にはなっていない。年間台風発生数のばらつきが大きいので、線形変化を予測の上での分析は無意味かもしれないが、その結果はむしろ台風は年々減少する傾向にあると出た。勿論、偏差が大きいので、十分意味があるとは言えない。尚、台風とは北西太平洋地域で風速17m以上の熱帯低気圧に対して用いられる。
地球表面の冷却メカニズムの一つとして、水分の循環がある。つまり、地表面水分は蒸発して熱エネルギーを吸収し、上空で凝縮(水蒸気が水に戻ること)熱としてそれを放出し、雨となって地表に戻る。もし、空中での二酸化炭素の増加により地球が温暖化した場合、地表面から宇宙への赤外線放射による冷却が遅くなるので、太平洋の海面気温も平均として上昇し、上空空気との温度差が増加する。従って、降雨は熱エネルギーの上空へのポンプの役割を果たし、温暖化に伴いその役割が増加する筈である。
この熱ポンプの役割を我々は、台風を含めて雨と風として観測する。従って、二酸化炭素増による地球温暖化が事実なら、世界の降水量もそれに伴って増加している筈である。そこでデータを探してみた。現在世界の降水量のデータは見つからなかったので、日本のデータを下に示す。
https://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/temp/an_jpn_r.html
上図はこの120年間ほどの日本における降水量の変化である。これも決して年々増加しているわけではない。無理に直線を引けば、台風発生数と同じく右下がりの直線になるだろう。従って、降水量の経年変化のデータも、二酸化炭素濃度増による地球温暖化説を支持しない。
以上、完全な解析というわけではないが、北西太平洋特に日本で観測した降水量や台風発生数という気象データからは、地球温暖化の影響はそれほどでもないことになる。ここで、気温はポイント観測であるが、雨量や台風発生数は、マクロな観測結果であり、より信頼性が高いことを強調しておきたい。つまり、最初の図の右にある世界の気温変化は、都市化による都市部の温度上昇をグラフにしただけの可能性が高い。
世界の気温上昇のデータを用意する場合、この都市化による温度上昇分を差し引かなければならない。このことについては5年以上前に議論している。
https://rcbyspinmanipulation.blogspot.com/2014/08/blog-post_26.html
http://www.asahi-net.or.jp/~rk7j-kndu/kenkyu/ke04.html
トランプが地球温暖化説に疑いを持ち、パリ協定から脱退するのは別に不思議でもなんでもない。つまり、あるグループの何らかの政治的経済的戦略の一環として、地球温暖化説が主張されていると彼は考えて居るのである。地球温暖化を主張する人は、声高に人類の未来についての危惧を叫ぶよりも、もっと科学的な解明に努めるべきである。
2)国際的運動の不純
ことしも残り少なくなり、朝は寒く感じるようになりつつある。私は温暖化よりも、寒冷化を心配する。江戸時代の百姓一揆は、冷害が原因で起こった。ただ、近年気象に何らかの変化が起こっている可能性は高いので、それに対する対策、例えば、河川堤防の強靭化などを、特に中部から東北にかけての太平洋岸地域で行うべきだろう。
現在国連を中心とした勢力は、地球温暖化説を掲げて、世界の政治や経済を自分たちが儲かる方向に導こうとしている。例えば、テスラ社の代表的車種などは走行時には二酸化炭素を発生しないが、自動車を製造して充電しそれで走るという全段階での二酸化炭素発生量の比較では、トヨタのプリウスに劣るという解説もある。https://blog.evsmart.net/electric-vehicles/electric-vehicle-eco/#title03
それにも関わらず、地球温暖化を喧伝して、ハイブリッド車を禁止して、自分たちがそのシェアを取ろうとしている。これは元々ローマクラブの成長の限界との関連で地球温暖化説を出した人々の考えとはことなるだろう。最初の人たちは、地球資源の枯渇を心配して、地球温暖化説が出されたと記憶している。二酸化炭素発生量を抑えることは、そのまま資源の温存に繋がるからである。
地球温暖化説には一定の定性的根拠はあるので、もっと科学的な研究を蓄積すべきである。どうも、この気象変動を利用しようと考える人達には、複数のグループがあり、彼らは科学的研究を無視して危機感を煽っているようだ。この混乱の中で、それらを十分考えて、政治家は戦略を練るべきである。国際政治は野生の世界に戻りつつあると思う。
(編集あり)
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