米国のキャンセルカルチャーは、世界崩壊の前奏曲なのか？

１）米国でのキャンセルカルチャーの動き：

 

米国では、建国の精神が消されようとしているようだ。その状況が、先日紹介したチャンネル桜のyoutube討論番組の冒頭で、加瀬英明氏によりキャンセル・カルチャー（補足１）という単語で紹介されていた。

 

 

この用語の原意（補足１）に従えば、これまでの米国という国家を、国際社会の中心から追放する運動が、米国で進行していることになる。具体例として、ワシントンやジェファーソンなどを、数百人の奴隷を持っていた非人道的人物として、更にリンカーンを人種差別主義者として、夫々米国の偉大な大統領としての名誉を剥奪する運動がある。（補足２）

 

その運動は、米国の主座から、英国からメイフラワー号で移住した白人の子孫を退去させ、代わりにネイティブインディアンや黒人など有色人種を主座に着ける企みである。しかし、それは左翼の人々を巧みに誘導している人達の最終目的ではないだろう。何故なら、そのようにスンナリ事が進む筈がないからである。

 

つまり、彼ら影の勢力の目的は、米国の解体だろう。トランプに脅威を感じた国際金融資本は、最後の決戦とばかりに、民主主義と法の支配をも放棄して、米国からトランプを排除した。それも、彼ら巨大な国際金融資本のゴールである筈はない。

 

本当の目的は、現在の世界の枠組みを根底から破壊することだろう。つまり、グローバリゼーションの完成としての、国際共産主義革命である。おそらく、WEFの「グレート・リセット」の動きも、同じプログラムの中にあると思う。

 

因みに、このキャンセルカルチャーの手法は、既に日本に対して用いられている。韓国などは、従軍慰安婦や徴用工などの歴史書き換えを行い、日本を国際社会から追放する運動を行ってきた。

 

特に、慰安婦に関する国連でのクマラスワミ報告は、韓国だけの画策ではない筈である。日本政府は、その取消をクマラスワミに要求したが、失敗に終わっている。https://www.sankei.com/politics/news/141016/plt1410160012-n1.html

 

更に最近、ヤマト民族は日本の主人公のような顔をしているが、本当の主人公はアイヌであるべきだという類の運動が、北海道で静かに進行している。その動きの影に居る人達は、明らかに中国共産党政権であるが、中国だけではない筈である。中国だけの要求なら、日本政府はあのような法改正は行わないだろう。（補足３）

 

もとに戻る。

歴史とは勝者が書く物語であり、勝者は決まっている。現在も、同じ勢力により、歴史書き換えが、無知な大衆を扇動して行われている。ただ恐ろしいのは、今回の対象は米国と全世界であるということである。

 

 

２）分解する米国

 

昨年の大統領選挙は、米国を建国の精神を核にこれまで通り維持しようと考える人達と、現在の米国は、人種差別、性差別、環境破壊の中心にある国であると攻撃し、ウォール街の巨大金融資本の後押しで、米国を無国籍的国家（加瀬氏の話）に導こうとする人達との間の戦いだったのだろう。

 

トランプに人種差別主義者のレッテルを無理やり貼り付け、何が何でも大統領の座から引きずり降ろすことに成功したBLM運動などは、今や米国の左派の端にある小さなグループではなく、米国の主流をなすと言うことだろう。（補足４）

 

上記動画でケント氏は、共和党の分裂よりも、民主党の分裂の方が大きいと言っている。つまり、バイデンなどの中道派は、左派のサンダース、カマラハリス、オカシオコルテスらに引っ張られているようだ。https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66082220R11C20A1FF8000/

 

そんな中で、保守政治活動協議会(CPAC、The Conservative Political Action Conference)が、2月25日から28日までフロリダ州オーランドで開催された。最終日のトランプの90分に及ぶ演説に、会場は熱狂していたようだ。https://www.youtube.com/watch?v=IgEKx2aSt_Q

 

このトランプ氏の勢いに圧されたのか、今ではあのマコーネル上院議員もトランプが2024年の大統領選に出るのなら支持するというまでになった。つまり、民主党はより左に、共和党は伝統的米国維持のトランプ側に移動している。両極端で電圧をあげ、エネルギーを高めた後は、大規模な放電と混乱が起こるのではないだろうか。

 

あの選挙直後に、選挙結果に大きく影響するような不正があったのなら、フリン将軍らの考えを採用して戒厳令を布いてでも、真実を明らかにすべきだったと思う。それをしなかったのだから、本来なら、米国政界から退去すべきである。

 

そのトランプが再び共和党の核となれば、白人アングロサクソンプロテスタント（WASP）の労働者階級が益々熱狂的なトランプファンになる。それと対立する民主党は、先鋭的にキャンセルカルチャーに精を出す目覚めた人達（Wokeというようだ）が中心になる。

 

アメリカは、新型コロナ肺炎パンデミックの中で、自由民主主義圏の中心から、混乱の中心になる可能性が高いと思う。それは、世界の大混乱から、WEFの人達が目指す展開になるだろう。この世界を混乱から救うためにも、トランプは田舎に引っ込むべきである。共和党はポンペオかペンスに任せる方が、将来の米国や世界にとって好ましいと思う。

 

補足：

 

１）ウィキペディアでキャンセルカルチャー（Cancel Culture）を見ると、加瀬氏の用法とは少しことなり、現代版の“陶片追放”であると書かれている。正統性の無い人物が実力をつけて舞台の中央に登場するのを防ぐために、過去の悪事の公的に晒したり、メディアを利用して言葉狩りをするなどして、所属する社会から追放することと書かれている。

 

２）その人達は、コロンブスに対して、米大陸の侵略者の最初の人物として負の評価をする。我々が米国の建国の精神、米国の精神的支柱を作り上げたと考える米国の歴史を完全否定する動きである。具体的行動となったケースとして、2017年夏、南北戦争時の南軍側の将軍の銅像撤去が話題になった。https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-40971464

 

３）２年前に書いた記事「アイヌ新法に中国、韓国、ロシアの陰？」参照：

https://ameblo.jp/polymorph86/entry-12466516768.html　当時、その背後に中国と韓国を考えていたが、それだけではアイヌ新法を日本の議会は制定しない。明らかに米国の支配層からの指示があった筈である。

 

４）上記動画で、カリフォルニア州弁護士のケント・ギルバート氏は、1月の大統領選挙は、各州の議会の承認と1月6日の連邦議会で承認を得ており、憲法違反の批判は不当だと主張した。その彼でも、現在の米国では白人であることが罪にあたるような言論の誘導がなされていると言っている。（動画1:01)